しかし、これにも弱点があり元旦那が会社を辞めた場合取れない、再就職先に請求を出すのその会社を知らなければならない。金融機関は1支店に対して元旦那の預貯金があるか照会し、ある/ない　の判断のみでいくつもの支店に照会しなければなりません。不動産においては所有権でなく賃貸だった場合根抵当権はできません。そのため、元旦那が勤めている会社に前借りができるか、または再就職先を先手を打って調べる。金融機関についてはワザとこちらが調べることができる通帳を複数つくり置いておく(今マネロン問題で同じ金融機関は支店をまたいでも複数の通帳は作れません）元旦那両親を連帯保証人として「強制公正証書」に記名押印さえ(舅・姑2名書きます）義両親が住んでいる家の建物・土地の両方に根抵当権をかけます。それで万全の準備をしておき、大体酷いのでは１ヶ月で支払いがなくなりますから、そしたら即強制執行をして相手が泣こうが喚こうが冷徹に債権回収ができます。更に裏ワザでは、カネでなく復讐がしたいと言う場合には、この「強制公正証書」、貸金賃貸借契約等の債権書類を買う闇の商売をする輩がいまして、大抵は弁護士又はその仲間の弁護士のツテで接触できます。まあ、普通の弁護士はこれらの相手と関わりたくないので諫めますが。。。買い取り金額は大体債権金額の1割が相場で、抵当権設定の有無で債権回収がしやすいと値段が少しあがります。これを使うと知らない間に元旦那一族はいくらカネ
がないと言っても地下より更にその「地底」にまで落ちていきます。人間というのは「金額の高い安い」には目くじらをたてますが、債権回収方法については無頓着な場合が多いです。例えば家に抵当権がかけられているが金額が少ないと甘く見て、いざ強制執行になったら建物等は競売になり相手は住むことができず、こちらは競売落札額からその債権金額が引かれ、残金は相手に支払われ一見安心しますが賃貸を借りようにも義両親が高齢ではいくらカネを持っていても物件を借りるのはかなり難しく、それ以前にそういう家は不倫相手・借金していた場合「現金あるね！じゃあ支払って！」となります。また沢山の現金があると大抵計画性も無く使い込みするケースが多いです。なお、離婚届を出す前に元旦那に生命保険をかけておけば自殺してもカネの回収ができる方法もあります。